FP技能検定には3級・2級・1級の3つの認定基準があります。
検定を合格することで、FP技能士(例:2級FP技能士)という肩書を名乗ることができます。
そして、それぞれの認定基準には学科と実技の2つの試験があります。
『2つの試験』と聞くと難しいのでは、と構えてしまいますが、構える必要はありません。
学科試験はマークシート、実技試験は計算や語群選択等の筆記試験になっております。
出題範囲は基本的に同じです。
FP技能検定には1 級、2 級、3 級の3つの等級があり、それぞれに学科試験と実技試験があります。
学科および実技試験に合格すると等級ごとにFP 技能士(例:2 級FP 技能士)を名乗ることができます。
また、試験は、顧客の収入・支出、資産・負債、保障(内容)などのデータを収集し、現状を分析したうえで、顧客のライフプラン上の目標を達成するため、貯蓄、投資、保険、年金、税金、不動産、相続などについて、長期的かつ総合的な視点でさまざまなアドバイスや資産設計を行い、併せてその実行を援助するための知識が問われます。
▼出題形式&合格基準
ファイナンシャルプランナーの技能検定をこれから受検する方のために、3級・2級の出題形式&合格基準についてまとめました。
学科試験は3級・2級とも問題数は同じですが、3級は二択・三択に対し2級は四択です。また実技試験では3級に比べ2級は出題形式も異なっており、問題数も多いです。
試験前にシミュレーションし、試験当日に慌てないように対策することが重要です。
▼受検資格
受検するに当たりどういった資格が各等級ごとに必要なのかを確認し、試験に備える必要があります。
以下に3級と2級の受検に必要な情報を記載しています。
ECCのFP講座はAFP認定研修ですから、講座を修了すれば3級を受検せずにダイレクトに2級を受検できます。
▼合格率 ※2018年9月
ファイナンシャルプランナーの合格率は実際どれくらいのものなのかは、かなり気になるところかと思います。
日本FP協会実施の直近の合格率は下記のとおりです。参考にしてください。
試験日
受検申請期間
合格発表
第1回
2022年5月22日(日)
3月10日(木)~3月31日(木)
6月29日(水)
第2回
2022年9月11日(日)
7月5日(火)~7月26日(火)
10月24日(月)
第3回
2023年1月22日(日)
11月8日(火)~11月29日(火)
3月2日(木)
試験会場は全国47都道府県にあります。受検地は受検申請時に選択できます。
また、希望の受検地はあなたの居住地に関係なく選択ができます。
ただし、受検地区は選んでいただけますが、試験会場は選択することができません。
受検地区および試験会場ははFP協会のホームページでご確認いただけます。https://www.jafp.or.jp/exam/district_list/
試験会場は受検票に記載されております。
受検票がお手元に届きましてら、ご確認ください。
試験会場が決まった後に変更したい場合、期日までに申請を行うことで、変更ができます。
(期日につきましてもFP協会のホームページにてご確認ください。)
ECCはこれを受講者全員で合格することを目指しています!
AFP資格は、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会が独自に認定する資格のことで、ファイナンシャル・プランナーとして必要かつ十分な基礎知識を持ち、顧客に対して適切なアドバイスを提案出来るファイナンシャル・プランニング技能修得者に与えられる資格です。
FPとしての力量を測ったり、FPとしての実績や信頼を示すものとして、一般的に普及している資格や検定には、NPO 法人 日本FP 協会が認定する「CFP® 資格」(上級資格)および「AFP 資格」と、国家検定であるFP技能士(1 ~ 3 級)があります。
日本FP協会では、AFP資格の認定要件としてAFP認定研修の修了と2級FP技能検定の合格を必須としています。
FP としての力量を測ったり、FP としての実績や信頼を示すものとして、一般的に普及している資格や検定には、NPO 法人 日本FP 協会が認定する「CFP® 資格」(上級資格)および「AFP 資格」と、国家検定であるFP 技能士(1 ~ 3 級)があります。
日本FP 協会では、AFP 資格の認定要件としてAFP 認定研修の修了と2 級FP技能検定の合格を必須としています。
北米、アジア、ヨーロッパ、オセアニアを中心に世界24カ国・地域(平成27年2月現在)で認められた世界水準のファイナンシャル・プランニング・サービスを提供できる、プロフェッショナルであることを証明する資格です。
AFP 資格と同様に2年ごとの資格更新に所定の継続教育が義務付けられています。
国際CFP® 組織FPSB とのライセンス契約の下に日本FP 協会が認定しており、約2万人(平成27年2月現在)が日本全国で活躍しています。