「新婚家庭の生活費っていくら必要？」「みんなはいくらぐらい使っているの？」
初めてのことです。
いくら必要になるか、気になりますよね。
そこで今回、新婚夫婦の1ヶ月の平均生活費とその内訳を詳しくお話ししていきたいと思います。
このような悩みをお持ちの方にオススメの記事です。
- 新婚生活を始める前で不安な方
- すでに新婚生活が始まっていて、生活費がかさむように感じている方
- 自分たちの家庭は無駄遣いが多いのでは？と思っている方
- できるだけ節約して生活したいが、どうすればいいかわからない方
新婚夫婦の平均生活費っていくら？
新婚夫婦の1ヶ月の生活費は、住む場所によって多少異なりますが、平均すると22万円前後、使っているようです。
ブライダル情報誌のゼクシィが2016年に行った調査では、以下のような数字になりました。
15～20万円未満：24.1%
20～25万円未満：34.3%
25～30万円未満：16.9%
ちなみに、東海・関西・首都圏でわけてみると、あたり前のことかもしれませんが、首都圏が21.8万円と最も高い金額になります。
その内訳は？
平均生活費はわかりました。
では、どのようなことにお金が必要になるのでしょうか。
大きく分けると以下の6項目になります。
（１）住居費（２）食費（３）光熱費・通信費（４）被服・理容費（５）交際費（６）その他
その他は、突然必要になったものを買ったお金や、気付かないうちに使っているお金です。
気付かないうちに使うことなんてあるの？
と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、意外にあるんです…
ふと立ち寄ったお店や、コンビニやドラッグストアで安い何かを買って覚えていない、なんてことはありませんか？
1つ1つはたいした金額ではないのですが、積もり積もって意外に大きな金額になっていたりします。
それでは、6項目の平均金額をみていきましょう。
住居費：平均7.9万円
食費：平均4.1万円
光熱費・通信費：平均2.2万円
保険料：平均2.2万円
被服・理容費：平均1.6万円
交際費など：平均2.6万円
その他：平均2.9万円
以上が平均になります。
手取りで20万円しかない。
という方もいらっしゃると思いますので、20万円の場合のオススメ金額をご紹介します。
住居費：6.3万円
食費：3.6万円
光熱費・通信費：2.5万円
保険料： 2.2万円
被服・理容費：1.4万円
交際費など：2.0万円
その他：2.0万円
これで20万円です。
生活費を下げたい場合は、食費や光熱費など、大きく下げることが難しいものではなく、住居費や生活するうえで必須ではない交際費などを下げられないか検討することをオススメします。
仮に共働きの場合、毎月いくら貯金するべき？
ここまでのお話しで、平均生活費とその内訳はご理解いただけたと思います。
これで、安心して新婚生活を迎えられると思っていませんか？
平均生活費は、あくまで最低限必要な額です。
ギリギリの金額で毎月過ごしていては、いざというとき、途端に生活できなくなってしまいます。
ですので、いざというときや将来のため、できる限りお金を貯めておく必要があります。
では、毎月いくらぐらい貯蓄にまわすべきなのでしょうか？
ゼクシィ保険ショップの調べによると、一番多い金額は5万～6万円未満だったそうです。
詳細な数字は以下になります。
1万円未満：0.4％
1万～2万円未満：13.4％
2万～3万円未満：13.5％
3万～4万円未満：13.7％
4万～5万円未満：3.8％
5万～6万円未満：20.2％
6万～7万円未満：2.9％
7万～8万円未満：2.2％
8万～9万円未満：4.2％
9万～10万円未満：0.6％
10万～15万円未満：17.4％
15万～20万円未満：4.1％
20万円以上：3.6％
仮に毎月5万円貯蓄できれば、年間で60万円になります。
それを2年、3年と続けて良ければ、結婚式や海外旅行、子どもがいるのであれば新学費など、何らかのイベントがあっても、慌てず対処することができますね。
とはいえ、これは目安です。
あなたのできる範囲で、コツコツ行っていきましょう。
子どもが産まれたら生活費はどう変わるの？
ちょうど子どもの話しが出ましたので、子どもが産まれた場合の生活費の変化についてもお話ししたいと思います。
子どもが産まれ、まだ未就学児の場合、平均で毎月5.3万円生活費が増えるといわれています。
食費や被服費、医療費に教育費など、これまでは必要のなかったものにもお金が必要になってきます。
今後、たくさんのお金が必要になることは、ご理解いただけたと思います。
とはいえ、ここまでお話ししてきた金額は、あくまで平均のことです。
ですので、あなたにとって不必要な出費を減らすことで、生活費を減らすことは十分に可能です。
そのために、最初に決めておくべきことがあります。
それは、お金の管理方法です。
新婚夫婦のお金の管理方法は？
入ってくるお金と出ていくお金を把握できなければ、改善（節約）を考えることもできません。
その第一歩として、お金の管理方法を決めておきましょう。
管理方法は2つあります。
- 共有型
- 独立型
それぞれのメリットとデメリットをお話しますので、あなたに合った方法を選んでください。
（1）共有型
いわゆる家計で1つの財布を管理する方法です。
どちらかが、貯蓄が苦手な場合は、この管理方法がオススメです。
この方法にはメリットが2つあります。
一つ目は、収支が分かりやすく、今後の計画を立てやすいことです。
二つ目は、夫婦で家計の状況を共通認識できるため、話し合う機会が増えることです。
そして、デメリットは、お金に対しての価値観が合わず、ギスギスする可能性があることです。
そうならないためには、結婚前にしっかりお金の価値観をそろえておく必要があります。
（2）独立型
お互いの収入に応じて金額を決めて毎月一定のお金を出し合う管理方法です。
こちらもメリットは、2つあります。
一つ目は、収入の少ない方の負担を減らせることです。
二つ目は、出し合った分以外はそれぞれ自由に使うことができることです。
もちろん、こちらにもデメリットはあります。
収入の多い方の負担が増えることと、残ったお金を自由に使えるため、貯蓄が思うようにできない可能性があることです。
この対策としては、毎月使う金額を事前に決め、出し合う金額は、貯蓄ができる適切金額を設定することです。
ファイナンシャルプランナー（FP）で学ぶ6分野の中に不動産が含まれていることからも、おわかりだと思いますがファイナンシャルプランナー（FP）と宅地建物取引士は親和性の高い資格です。
ですので、両方取得することで、相乗効果が得られるのです。
たとえば、あなたが賃貸マンションを探していたとして、 応対した不動産仲介業者の方が、あなたのライフプランなども考慮に入れた適切な物件を提案してくれた場合、『ちゃんと私のことを考えてくれる親切な人だな』と思いますよね。
仮に自分の営業成績のことばかり考えている人が同じ物件を提案してきたとしても、親切な仲介業者で契約をしませんか？
実際に毎年、不動産仲介業をされている多くの方が、ファイナンシャルプランナー（FP）を取得されています。
実務の中で必要性を感じて取得されているのだと思います。
このようにファイナンシャルプランナー（FP）と宅地建物取引士のダブルライセンスを目指すだけの価値は十分あるわけです。
とはいえ、ダブルライセンスを取るには時間がかかります。
共有型と独立型はどちらが多い？
では、どちらの管理方法の方が多いのでしょうか？
結論から言うと、共有型が圧倒的に多いです。
共有型：83.4%
独立型：13.0％
管理のしやすさと、出産後、一時的に家庭に入る女性が多いため、共有型が多く選ばれているのだと思います。
とはいえ、一般的にというだけで、あなたも共有型にしましょう、という意味ではありません。
あなたのライフスタイルに合ったものを選んでください。
ギスギスしない節約術
管理方法が決まれば、いよいよ生活費の削減に取り掛かります。
とはいえ、毎日毎日、細かいものまで節約をし続けていると、家庭がギスギスしてしまいます。
夫婦の幸せな未来のために始めた節約のせいで、夫婦仲が悪くなってしまっては、本末転倒です。
そうならないためには、無理のない目標を決め、楽しみながらできる節約をしましょう。
節約の要は固定費削減
節約を始める際、一番初めに取り組むべきは固定費です。
固定費は毎月かかりますので、年間で考えるとかなり大きな金額になります。
例えば、固定費を千円下げられただけでも1.2万円、5千下げられれば6万円、1万円下げられれば12万円も節約できるわけです。
逆に変動費を下げられたとしても一時的に下げられただけであったり、金額が少なかったりします。
何が固定費で何が変動費？
おそらくすでにご存じのことだと思いますが、念のため、何が固定費で何が変動費なのか、確認しておきます。
固定費は、
- 住宅費
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険料
- 教育費
- 車関連費（ローンや駐車場代など）
以前はこれだけだったのですが、最近は、サブスクリプションサービス料が固定費となります。
次に変動費は、
- 食費
- 交際費
- 交通費
- 医療費
- 被服費
- 雑貨費
大まかにではありますが、このように分けられます。
この中から、無駄なもの、不必要なものを削減していきましょう。
無理しない固定費削減方法
いきなり全てをやろうとするとうまくいきません。
ですので、できる範囲のことから始めましょう。
あなたにとって、取り掛かりやすい固定費は何ですか？
一般的な話になりますが、サブスクリプションサービスや水道光熱は簡単に始めることができます。
いらないサービスは解約し、水道や電気はこまめに止めたり消したり、意識することで節約できますよね。
次に取り掛かりやすいものは、通信費と保険料、車関連費です。
簡単ではありませんが、検討する余地はあります。
通信費は、もっと安い会社がないか探したり、同じ会社でもプランを変えると安くなったりしますよね。
保険料については、ただ安くなれば、という話ではありませんので、プロに相談したり、ご自身で調べたりして、慎重に見直しましょう。
- 調べるにしても何から調べたらいいの？
- ネットにのってる情報って信用できるの？
- 書籍の情報って古い内容だったりしない？
- そもそも保険のこといまいちわからない…
- 相談窓口の人がいうことを全て信じていいの？
このような不安を持っている方は、国家資格FP(ファイナンシャル・プランニング技能士)の勉強をしてください。
勉強をしていくことで、自ずと不安は解消されます。
最後に取り組みにくい固定費の住宅費です。
（教育費は基本的に下げられないと思います。）
取り組みにくいものになりますが、減らせれば大きな金額が節約できることになります。
ではどのようにすれば、減らせるのでしょうか？
賃貸と持ち家で対策方法が異なりますので、分けて紹介していきます。
賃貸の場合
できる、できないは置いておいて、賃貸の対策方法は簡単です。
住む場所を変えればいいのです。
もちろん、住み慣れた環境を変えるのは大変ですし、引っ越しにはお金も労力もかかります。
とはいえ、収入を毎月2万円増やすことは難しいことですが、家賃であれば十分可能です。
検討してみる価値はあると思いませんか？
安い賃貸物件を見つけるポイントは、
・街の中心部や駅から離れた場所
離れた場所にはバスなど別の交通手段があったりしますので、意外に不便を感じずに済むことがあります。
・築年数が古くても設備が整った物件
築年数は古くなればなるほど安くなります。一般的には、10年で10%、20年で20%安くなると言われています。
また、最近の物件は、外観が古くても室内はリフォームやリノベーションが施されており、快適に過ごせる物件も増えてきています。
ただし、1981年5月以前の建物は旧耐震基準で建てられているため注意が必要です。
持ち家の場合
では、持ち家の場合は、どうすればよいのでしょうか？
方法は3つあります。
- 住宅ローンの繰り上げ返済
- 固定資産税の減税措置
- 火災保険料を長期に
1.住宅ローンの繰り上げ返済
早く払えば、安くなる。
住宅ローンを繰上げ返済すれば、総返済額を軽減することができるのです。
ですので、家計のある月は、できる範囲で繰上げ返済しましょう。
また、繰り上げ返済方法には、「返済期間短縮型」と「返済額軽減型」があります。
返済期間短縮型は、月々の返済額は変わりませんが、返済期間が短くなります。
そして、返済額軽減型は、月々の返済額を減らし、返済期間は変わりません。
つまり、繰り上げ返済して、早く払い終わらせるか、月々の支払額を少なくするか、どちらか選択できるということですね。
2.固定資産税の減税措置
土地や建物は、取得した翌年度から、固定資産税が発生します。
また、市街化区域内では、都市計画税なども発生します。
実は、これらの税金は、減税できる可能性があるのです。
その方法は、「住宅用地の課税標準の特例」を利用することです。
面積に応じて減税額がことなります。
200平方メートル以下の部分は、小規模住宅用地と区分され、課税標準が1/6に減額されます。
200平方メートルを超える部分は、一般住宅用地と区分され、課税標準が1/3に減額されます。
また、新築であれば「新築住宅の税額軽減の特例」を利用ができたり、バリアフリー化や耐震補強などのリフォームを行うことで軽減措置を受けることができたりします。
詳しい要件や提出書類など、確認しておきましょう。
- 調べてもよくわからない…
- これってどういうことなの？
- 結局、利用できるの？できないの？
と悩んでいる方は、繰り返しになってしまいますが、国家資格FP(ファイナンシャル・プランニング技能士)の勉強をしてください。
勉強をしていくことで、自ずと不安は解消されます。
3.火災保険料を長期に
次は、火災保険料です。
火災保険料の節約方法は、長期契約と免責負担金の設定の2つあります。
まず、長期契約についてお話します。
これは読んで字のごとくなのですが、契約期間が長くなるほど割引されますよ、という内容です。
一般的に最長10年まで契約が可能ですので、10年で契約し、割引率を高くすることを検討しましょう。
次に免責負担金です。
これは、自分が負担する金額を高く設定し、保険料を安くしましょう、という内容です。
また、不必要な補償をカットすることでも保険料は下げられます。
たとえば、立地的に浸水の恐れがないのであれば、水災補償は不要です。
このように難易度は高いですが、住居費の節約も考えてみましょう。
変動費の見直し方
これまでは、固定費の節約についてばかりお話ししてきましたが、変動費も見直さなければいけません。
できる範囲で固定費の見直しが終わった段階で、変動費にも手をつけていきましょう。
先で紹介しましたが、変動費は、
- 食費
- 交際費
- 交通費
- 医療費
- 被服費
- 雑貨費
の6つの項目に分けられます。
それぞれの項目でどのような節約が可能なのか、お話ししていきます。
食費
食費については、無理のない範囲で節約していきましょう。
食費を下げようとしたせいで、病気になってしまっては、元も子もありません。
食費に関しては、何をいくらで買ったか、きっちり把握し、嗜好品が多すぎないかチェックする程度で構いません。
また、食費の高い家庭は、よく外食されているケースがあります。
外食が多いと感じている方は、月に何回まで、というように回数制限を設けてしまいましょう。
交際費
節約を考え始めると、交際費なんて贅沢な、と思ってしまいがちですが、友人知人、上司や同僚と親睦を深めることも大切です。
とはいえ、使いすぎはいけません。
『いくらまで』『何回まで』と最初にルールを決めておきましょう。
交通費
交通費も意外に節約することが可能なのです。
例えば、金券ショップや株主優待券、JRには割引サービスなんてものもあったります。
それらを積極的に利用し、微々たる金額かもしれませんが、年間にするとそれなりの金額になりますので、節約に取り組んでみましょう。
医療費
医療費は、なかなか節約できるのものではありません。
ですが、診療時間外にはいかない、紹介状なしに大病院にはいかない、ジェネリック薬品を利用するなどのことはできます。
また、年間医療費が10万円を超える場合は、確定申告を行うことで、医療費控除を受けることができます。
被服費・雑貨費
被服費や雑貨費については、本当に必要なものだけ買うようにしましょう。
とはいえ、全てを我慢していては、ストレスが溜まってしまいます。
ですので、仮に欲しいものがあったとしても衝動買いはせず、数日我慢し、それでも欲しいと思った場合のみ購入する、などのルールを事前に決めておきましょう。
まとめ
最後にこれまでの話をまとめます。
新婚夫婦の1ヶ月の生活費は、平均22万円前後です。
そのなかでも、5～6万円貯蓄にまわしています。
さらに、子どもが産まれると、平均5万円ほど生活費があがります。
ですので、日々の生活の中で節約し、お金を貯めて備えましょう。
節約を考える際は、固定費から取り掛かりましょう。
固定費には、住宅費・水道光熱費・通信費・保険料・教育費・車関連費（ローンや駐車場代など）があります。
節約を取り組む際は、難易度が低いものから始めましょう。
難易度とおすすめの節約方法は、本編に詳しく書いていますので、参考にしてください。
固定費の節約がある程度進んだ時点で、変動費に取り掛かりましょう。
変動費には、食費・交際費・交通費・医療費・被服費・雑貨費があります。
変動費の節約方法に関しては、一般的な内容になります。
いかにして使わないか、無理のない範囲で実施しましょう。
楽しみながら節約を行い、笑顔の絶えない豊かな新婚生活を手に入れてください。
